停電中、スマホは本当につながる？基地局の非常用電源事情

スマホの充電が残っていても、圏外になることがある

ソフトバンクが公式に解説する記事によれば、大規模災害時の通信障害の原因について「多くを占めるのが電力供給設備の故障や電力線の断線による停電、通信ケーブルの断線」だという。携帯電話の基地局は「電源・無線・伝送という設備で構成」されており、停電によってこの電源が失われると、手元のスマートフォンの充電が十分にあっても、基地局側が「稼働がストップし、通信障害が発生」する。(出典: ソフトバンク公式)

基地局の予備電源、公式にはどれくらい持つ設計か

総務省が定める「情報通信ネットワーク安全・信頼性基準」には、基地局の予備電源(バッテリー等)がどれだけの時間、停電に耐えられるべきかの基準がある。総務省の資料によれば、都道府県庁をカバーする基地局は24時間の稼働が義務、さらに72時間分の対策が推奨されている。市町村役場をカバーする基地局は24時間の稼働が義務(離島・半島地域は72時間の対策も推奨)。災害拠点病院をカバーする基地局は24時間の対策が推奨。この改正では、これまで規律のなかった特別区の区役所をカバーする基地局にも24時間義務が新設された。

実際の災害ではどうだったか — 台風15号(2019年、千葉)

令和元年台風第15号では、総務省の検証結果によれば、固定通信局舎や携帯電話基地局への商用電源の長期的な停止を主な原因として、長時間の通信障害が発生した。台風通過のおよそ1日後、9月10日にエリア障害が最大となり、千葉県内の約40市町村に影響が及んだ。基地局の停波数はドコモが最大1,093局(9月19日12:55復旧)、KDDIが最大779局(9月17日20:50復旧)、ソフトバンクが最大641局(9月18日17:38復旧)。役場エリアをカバーする基地局についても、最大12箇所で支障が出た。3事業者とも復旧まで9日を要している。

各社が進める対策

ソフトバンク公式によれば、主要なネットワークセンターは無停電装置(バッテリー)と非常用発電機を備え、停電時に48時間から最長72時間電力を供給できる。また「災害時に重要な役割を果たす拠点などのエリアをカバーする基地局」についてもバッテリー増強や発電機の配備を強化し、停電時も24時間以上サービスを継続できるよう努めているという。(出典: 前掲ソフトバンク公式記事)

私たちにできる備え

基地局側の対策は年々強化されているが、台風15号のように復旧までに9日を要した実例もあり、24時間や72時間という基準を超える停電が起きうることも事実だ。基地局が生きている間にスマートフォンを情報収集・連絡手段として使い切るためには、手元のバッテリー切れを防ぐ備えが欠かせない。スマホの充電程度であれば消費電力は小さく、稼働時間計算機で試算すると、1000Whのポータブル電源ならスマホ(10W)を約80.0〜85.0時間分充電できる計算になる。停電の長さそのものについては別記事で過去の記録を整理しているので、あわせて確認してほしい。