在宅酸素療法・人工呼吸器と停電 — 6割が不安、備えは3割

電源への不安を抱える人は6割 — 呼吸不全患者アンケートが示す実態

在宅で酸素濃縮器や人工呼吸器を使う人にとって、停電は「不便」では済まない。日本呼吸器学会・日本呼吸器財団ほかによる『呼吸不全に関する在宅ケア白書2024』の患者アンケートでは、在宅酸素療法・在宅人工呼吸療法(NPPV・TPPV)を行う患者の不安や不満の最上位項目はいずれも「停電、災害が不安である」で、実施群ごとに58%、66%、60%を占めた。ところが同じ調査で、災害時対応について指導を受けたことがある人は全体で20%、実際に備えをしていた人は31%にとどまっている。不安の大きさと備えの少なさに、はっきりとした差がある。

在宅酸素療法・人工呼吸療法は、どれくらいの人が使っているか

同白書によれば、全国調査に基づく在宅酸素療法(酸素濃縮器使用者)の推定患者数は、2009年の14.8万人から2023年には18.2万人に増加した。慢性閉塞性肺疾患(COPD)や間質性肺炎などが主な対象疾患で、在宅人工呼吸療法(CPAP・NPPV・TPPV)の利用者を含めると、電源を生命維持に直接必要とする人はさらに多い。

これらの機器はどれくらいの電力を必要とするか

機種や処方内容によって幅があるが、メーカーの添付文書に記載された例では、携帯型酸素濃縮器で約100W前後、在宅人工呼吸器で90〜210W程度、CPAPで65〜90W程度のものがある。あくまで一部機種の例であり、実際に使用している機器の消費電力は取扱説明書やメーカー・機器業者に必ず確認してほしい。

停電時、まず何をすべきか

日本呼吸器学会は在宅酸素療法患者に向けて、停電時の呼びかけとして「お手元のボンベの残量をみて、1本で何時間もつか確認してください」とし、酸素吸入量が1〜3L/分程度であれば満タンボンベ1本で3時間が目安になるとしている。福岡県は在宅療養者向けの案内で、外部バッテリーを複数台常備しておくことや酸素ボンベの準備を呼びかけている。一部自治体は在宅人工呼吸器の使用者を対象に電力会社への事前登録制度を案内しているが、酸素濃縮器のみを使う場合は対象外となるケースが多い点は注意したい。厚生労働省も2011年、在宅医療機器を使う患者への注意喚起を医療機関・機器メーカーに求める通知を発出している。

ポータブル電源は、備えの選択肢になりうるか

CPAPや携帯型酸素濃縮器程度の消費電力であれば、稼働時間計算機の考え方で目安の稼働時間を計算すること自体はできる。ただし医療機器の給電をポータブル電源に頼るかどうかは、機器との適合性や安全性に関わる判断であり、必ず主治医・機器業者に相談したうえで決めてほしい。当サイトの計算機はあくまで一般的な家電を対象にした目安で、医療機器の代替電源としての可否を保証するものではない。備えの選択肢の一つとして、機器業者や自治体の窓口に相談する際の材料にしてもらえればと思う。